住友商事グループの根底には、住友の約400年にわたる持続的な発展の基盤となった住友の事業精神が流れています。そうした事業精神の一つに「自利利他公私一如」があり、その説くところは、自らに価値をもたらすと同時に取り巻く社会にも価値をもたらし、ともに成長を実現することにあると考えます。

この精神は、住友商事グループの経営理念に受け継がれています。私たちは常に変化を先取りして新たな価値を創造し、広く社会に貢献するグローバルな企業グループであり続けたいとの思いを胸に事業活動に取り組んできました。

マテリアリティは、当社グループが取り組むべき重要な社会課題とその解決に向けた一歩進んだ中長期のコミットメントであり、社会課題の解決を通じて持続的な成長を実現してまいります。

安心で豊かな暮らしを実現する

さまざまな国や地域の人々のニーズを先取りし、全ての人々が心身ともに豊かな暮らしをおくり、当社グループと地域社会がともに成長・発展する好循環を生み出します。

気候変動問題を克服する

それぞれの産業や地域等の有する特性を踏まえながら、社会の脱炭素化にステークホルダーとともに取り組み、カーボンニュートラルでレジリエントな社会の実現を推進します。

自然資本を保全・再生する

自然と共生する社会の実現に向けて、事業による自然資本への負荷を回避・最小化するとともに、循環型経済の構築等を通じて、自然資本を保全するのみならず再生・有効活用も追求していきます。

人権を尊重する

サプライチェーンに関わるすべてのステークホルダーの人権の尊重に努めることが、あらゆる企業活動の基盤です。負の影響の把握・是正に取り組むとともに、ステークホルダーの安心・安全の実現を目指します。

人材育成とDE&Iを推進する

DE&Iを価値創造、イノベーション、競争力の源泉と位置づけ、多様なバックグラウンドを有する人財が各々のフィールドで能力を最大限に発揮して、新たな価値や革新を生み出せるように、最重要の経営資本である人財の育成・活躍推進に取り組みます。

ガバナンスを維持・強化する

事業環境の変化に機敏に対応する自律的なグループ経営体制を構築し、効率的かつ健全で透明性のあるガバナンス体制を維持・強化します。

項目ごとの長期・中期目標は「長期・中期目標に対する進捗と主な取り組み」をご覧ください。

住友の事業精神、住友商事グループの経営理念を踏まえ2017年に『マテリアリティ』を特定し、2024年には社会課題の一層の深刻化や当社グループの強み、ステークホルダーからの期待も踏まえ、改めて価値創造の観点から社内外のステークホルダーと約1年にわたり議論を行い、経営会議、取締役会での承認を経て、更新しました。

調査

国連が2015年に採択した「SDGs」（※1）や「IIRCの国際統合報告フレームワーク」（※2）などの国際的なガイドラインを参照するとともに、機関投資家や有識者との意見交換も実施し、社会とともに持続的に成長するための重要な課題を当社として特定する方法を検討しました。

1. Sustainable Development Goalsの略。2030年までの世界規模の課題が盛り込まれた17の目標。2015年に国連総会で全ての加盟国(193カ国)により採択された。
2. IIRC(国際統合報告評議会)が公表した、長期にわたる価値創造能力を説明する重要な情報(財務／非財務)を明瞭・簡潔かつ比較可能な形式で表す企業報告を進化させるための枠組み。

それぞれのマテリアリティに対する長期目標・中期目標を設定し、この達成に向けグループ全社で取り組んでいます。また、それぞれのStrategic Business Unit（SBU）においても具体的な目標とアクションプランを定め、事業を通して取り組みを推進しています。これらの内容やその進捗状況については、経営会議の諮問機関であるサステナビリティ推進委員会でモニタリングし、経営会議・取締役会へ報告しています。各マテリアリティに対する長期・中期目標と2024年度の代表的な全社施策の事例については、ページ下部をご覧ください。

マテリアリティと長期・中期目標

2024年度の代表的な全社施策の事例

全社施策の詳細はこちらをご参照ください

• 社会貢献活動
• 気候変動
• 天然資源の持続的活用・循環型経済
• 生物多様性
• 人権の尊重
• 人財
• Diversity, Equity & Inclusion
• コーポレートガバナンス