私たち住友商事グループでは、「Enriching lives and the world」をコーポレートメッセージとして掲げ、持続可能な社会の実現と豊かな暮らしづくりをめざし、世界各国で事業を展開しています。このメッセージの背景には、「自利利他公私一如」という住友グループの事業精神を伝える言葉があり、「住友の事業は、住友自身を利するとともに、国家を利し、かつ社会を利するほどの事業でなければならない」という意味があります。この考えは当社グループのサステナビリティ経営の源泉であり、事業活動を行う上で常に大切にしています。

2023年11月には、サステナビリティ経営とDE&I推進をさらに加速することを目的に、サステナビリティ推進・DE&I推進担当役員が新設され、私が就任いたしました。

総合商社である住友商事グループは、多岐に渡る事業セクターのバリューチェーンのいたる領域で事業を展開しており、複雑なサプライチェーンにおけるサステナビリティ推進には多くの挑戦がありますが、その分社会課題の解決に資する事業機会があると考えています。

気候変動緩和は喫緊の課題として、既存事業からの排出削減だけでなく、カーボンニュートラル社会実現に資する次世代事業の創出に取り組んでいます。

また、当社は全事業・サプライチェーンにおける人権尊重を長期目標に掲げ、2021年より全事業部門を対象に人権デューデリジェンスを実施しています。地道な取組みですが、人権リスクの高い事業の特定や対応策の策定を通じて、確実に社員の人権に対する意識も高まっています。

変化の多い時代の中で、サステナビリティ経営を推進するためには社外ステークホルダーの皆様との協力が必要不可欠です。2022年度に設置した社外専門家を招いたアドバイザリーボードでの議論や、TCFDやTNFDを含めた積極的なサステナビリティ情報開示を通じてステークホルダーの皆様との対話を促進していきます。