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サステナビリティ

住友商事の
サステナビリティ

更新情報

2025年10月31日

サステナビリティレポート2025を公開しました

2025年09月30日

サステナビリティページを更新しました(主な更新箇所:TNFD提言に基づく情報開示、環境関連データをはじめとするESGデータ、重要社会課題と長期・中期目標に対する2024年度の進捗、気候変動や人権問題などの社会課題解決に向けた具体的取り組みの進捗、その他営業グループの取り組み事例の新規開示・拡充など)

2025年06月18日

TCFD提言に基づく情報開示を更新しました

2024年12月27日

サステナビリティレポート2024を公開しました

2024年11月15日

LGBTQ+に関する取り組み指標「PRIDE指標2024」の最高位「ゴールド」を2年連続で受賞しました

新着情報

社会
社会的責任

開発途上国の飢餓・貧困に関する業界イニシアチブへの参画

WFP 国連世界食糧計画への支援 住商フーズでは、飢餓と貧困の撲滅を使命とするWFP国連世界食糧計画を支援する認定NPO法人で、日本におけるWFP国...

住友商事のサステナビリティ
外部からの評価

経済産業省「DX認定事業者」選定

経済産業省が定める「DX認定制度」に基づく「DX認定事業者」に選定されました。DX認定制度は「情報処理の促進に関する法律」に基...

環境
気候変動

西鉄グループとのレトロフィットEVバス事業

当社は、西日本鉄道(以下、西鉄)と既存ディーゼルバスを電動化改造するレトロフィットEVバス事業を展開しています。バス業界でもCO2...

ガバナンス
コンプライアンス

違反事案への適切な対応と適切な施策の策定・実行

「即一報」およびスピーク・アップ制度に基づき連絡が行われた場合や、その他社内でコンプライアンス上の問題またはそのおそれのある事態が判明した場合には、必...

社会
社会貢献活動

住友商事グループの社会貢献活動

住友商事グループの社会貢献活動の基本的な考え方 目的 私たちは、住友商事グループの経営理念・行動指針を実践し、グローバルな企業グループとして、事業...

環境
気候変動

気候変動問題に対する方針

当社は、パリ協定における世界的合意を重視し、同協定に掲げられた社会のカーボンニュートラル化目標の達成により積極的に貢献するため、 「気候変動問...

ガバナンス
コーポレートガバナンス

コーポレートガバナンスの基本原則

原則 コーポレートガバナンスの基本原則 当社は、「住友の事業精神」と当社の「経営理念」が企業倫理のバックボーンであり、コーポレートガバナンスを...

社会
従業員の安全

労働安全の取り組み

2023年に、住友商事グループとしての「安全に対する共通の価値観の創生」と、「安全マネジメントシステムの確立」を行いました。更に、当社グループ全体で...

ガバナンス
リスクマネジメント

投資の厳選/投資後のバリューアップ強化

当社では、全体のポートフォリオの変遷や個別投資機会のリスクの性質を踏まえ、投資案件の検討・フォローのプロセスを適時に見直しつつ、投資の入口から出口まで...

環境
水資源

水ビジネスの取り組み

人口増加や都市化・工業化を背景に地球規模で水需要の増大が見込まれる一方、安全で衛生的な水インフラ環境の整備は進んでおらず、水問題は深刻化していくとみら...

住友商事のサステナビリティ
外部からの評価

CDP

2024年に実施されたCDP(※)の質問書に対する回答の結果、気候変動「B:マネジメントレベル」、ウォーター「A-:リーダーシップ...

住友商事のサステナビリティ
イニシアチブへの参画

環境省「デコ活」への参画

当社は、2024年4月に、環境省が推進する「デコ活」の下で、デコ活宣言及びデコ活応援団への参画を行いました。デコ活は、2050年カ...

社会
Diversity, Equity & Inclusion

LGBTQ+(※1)についての理解浸透

「住友商事グループ・コンプライアンス・ポリシー」及び当社就業規則の中で、性的指向、性自認に基づいた差別的言動、嫌がらせ、誹謗・中傷、脅迫・粗暴行為等に...

社会
Diversity, Equity & Inclusion

障がい者雇用の促進、定着の推進

住友商事は、「障がいの有無を問わず全ての社員が相互に尊重し合い、共生・活躍できる場であること」を目指しています。 2014年に特例子会社として住商ウ...

社会
健康経営

SCGマッサージルーム「コリトン」

住友商事グループ社員の健康増進、疲労回復を目的として、2008年4月に本社ビル内にマッサージルーム「コリトン」をオープンしました。...

社会
サプライチェーン・マネジメント

化学品・エレクトロニクス業界における取り組み

広範な産業と関わり、多くの用途に広がる化学品・エレクトロニクス分野におけるトレードを中核事業とする住友商事ケミカル㈱では、顧客の要請に基づき、 仕入先...

住友商事のサステナビリティ
イニシアチブへの参画

日本経済団体連合会・日本貿易会

当社は、日本経済団体連合会の環境・エネルギー関係の委員会である「環境安全委員会/地球環境部会」に参加し、温暖化や気候変動への対応、経済と両立する環境政...

社会
健康経営

健康成果指標

指標 目標 2019年度 2020年度 ...

ガバナンス
グループガバナンス

グループマネジメントポリシーのもと、企業価値の最大化を促進

グループマネジメントポリシーのもと、企業価値の最大化を促進 住友商事グループは、世界の様々な国と地域にグループ会社を有しています。これらグループ会社...

住友商事のサステナビリティ
マテリアリティ

マテリアリティ

住友商事グループの根底には、住友の約400年にわたる持続的な発展の基盤となった住友の事業精神が流れています。そうした事業精神の一つに「自利利他公私一如...

住友商事のサステナビリティ
イニシアチブへの参画

気候関連財務情報開示(TCFD)

気候関連財務情報開示の重要性を認識し、TCFD(※)の提言に賛同し、提言に沿った情報開示のさらなる拡充に取り組んでいきます。 金融安定理事会によ...

社会
従業員の安全

労働災害の報告

労働災害が発生した場合は、速やかに災害・安全対策推進部に報告される体制を取っています。当社単体における過去5年間の社員の労働災害件数は以下のとおりです...

環境
汚染防止

基本的な考え方

グローバルに幅広い地域で事業を展開している住友商事グループは、環境方針で示しているとおり、環境関連法規の遵守、循環型社会構築への寄与に努めます。具体的...

住友商事のサステナビリティ
サステナビリティ経営のガバナンス

サステナビリティ・アドバイザリーボード

2024年度に議論された主なテーマ サステナビリティ推進体制の強化 気候変動対応の取り組み推進 自然資本/ネイチャーポジティブへ...