目次を開く

サステナビリティ

住友商事の
サステナビリティ

更新情報

2025年06月18日

TCFD提言に基づく情報開示を更新しました

2024年12月27日

サステナビリティレポート2024を公開しました

2024年11月15日

LGBTQ+に関する取り組み指標「PRIDE指標2024」の最高位「ゴールド」を2年連続で受賞しました

2024年09月30日

サステナビリティページを更新しました(主な更新箇所:TNFD提言に基づくトライアル開示​、環境関連データをはじめとするESGデータ、重要社会課題と長期・中期目標に対する2023年度の進捗、気候変動や人権問題などの社会課題解決に向けた具体的取り組みの進捗、その他営業グループの取り組み事例の新規開示・拡充など)

2024年05月02日

「マテリアリティ」および「気候変動問題に対する方針」の見直しについて

新着情報

住友商事のサステナビリティ
マテリアリティ

特定・更新プロセス

住友の事業精神、住友商事グループの経営理念を踏まえ2017年に『マテリアリティ』を特定し、2024年には社会課題の一層の深刻化や当社グループの強み、ス...

ガバナンス
コーポレートガバナンス

監査等委員および監査等委員会

監査等委員会の役割・責務 監査等委員会は、法令、定款等の定めに基づき、取締役会と協働して会社の監督機能を担い、かつ、株主の負託を受けて取締役の職...

住友商事のサステナビリティ
イニシアチブへの参画

サーキュラーパートナーズへの参画

当社は、2024年3月に、経済産業省が推進する「サーキュラーパートナーズ(CPs)」に参画しました。CPsは、サーキュラーエコノミ...

社会
社会的責任

顧客責任に関する基本的な考え方

方針・基本的な考え方 顧客責任に関する基本的な考え方 住友商事グループは、テレビ通販、食品スーパーなど消費者に近い商品・サービス事業も展開していま...

社会
サプライチェーン・マネジメント

不動産事業における取り組み(住商リアルティ・マネジメントのESG方針)

不動産事業における取り組み 当社グループの不動産投資事業を担う住商リアルティ・マネジメント(株)は、世界的潮流の変化に適応し、ステークホルダーの期待...

社会
社会的責任

安全・安心な地域社会づくり 地域社会のより良い未来のために

サミット 当社グループのサミットは、「地域コミュニティとの共生」を図るため、地域の生活を支えるインフラとしての機能発揮のみならず、学校、商店街、自治...

ガバナンス
内部統制

内部監査

全社業務をモニタリングするための独立した組織として、社長執行役員直属の内部監査部を設置し、当社グループの組織及び事業会社を監査対象としています。内部監...

社会
Diversity, Equity & Inclusion

Diversity Weeksの実施

毎年3月に、DE&Iの全社イベント「Diversity Weeks」を実施しています。「Diversity Weeks」は、一定期間に集中して...

ガバナンス
コンプライアンス

贈収賄・腐敗防止への取り組み

当社グループでは、「コンプライアンス最優先」の大原則の下、住友商事グループ・コンプライアンス・ポリシーにも示すとおり、あらゆる形態の腐敗の防止に厳しく...

社会
健康経営

SCGカウンセリングセンター

住友商事グループ社員が「生き生きと働く」ことを支援する組織として、「SCGカウンセリングセンター」が本社ビル内に設置されています。...

ガバナンス
コンプライアンス

違反事案への適切な対応と適切な施策の策定・実行

「即一報」およびスピーク・アップ制度に基づき連絡が行われた場合や、その他社内でコンプライアンス上の問題またはそのおそれのある事態が判明した場合には、必...

社会
社会的責任

加工食品の負の影響への取り組み

取り組み 加工食品の負の影響への取り組み 社会的弱者に対する加工食品の負の影響への取組み 加工食品の表示は、食物アレルギーをお持ちの方が食品を摂...

住友商事のサステナビリティ
サステナビリティ経営

サステナビリティに関する考え方

当社グループでは、「Enriching lives and the world」 をコーポレートメッセージとして掲げ、持続可能な社会の実現と豊かな暮ら...

ガバナンス
コーポレートガバナンス

コーポレートガバナンスの基本原則

原則 コーポレートガバナンスの基本原則 当社は、「住友の事業精神」と当社の「経営理念」が企業倫理のバックボーンであり、コーポレートガバナンスを...

住友商事のサステナビリティ
外部からの評価

女性活躍推進法に基づく優良企業「えるぼし」企業認定

2016年5月に、女性活躍推進法で定められている「一定の基準を満たし、女性の活躍推進に関する状況等が優良な企業」と認められ、2...

社会
社会的責任

パートナーシップ構築宣言

外部との協働 パートナーシップ構築宣言 経団連会長、日商会頭、連合会長および関係大臣(内閣府、経産省、厚労省、農水省、国交省)をメンバーとする「未...

住友商事のサステナビリティ
イニシアチブへの参画

日本CCS調査・Global CCS Institute・アジアCCUSネットワーク

日本CCS調査㈱に参画し、CO2を回収し地中貯留するCCS技術及びCO2の化学合成等の活用に関する実証試験を行っています。また、Global CCS ...

社会
社会的責任

食料ビジネスの課題と対応方針

当社グループでは、原材料調達から消費者の皆様に製品やサービスが届くところまで幅広いバリューチェーンを形成しており、「食の安全・安心」に貢献するとともに...

社会
社会的責任

アルコールの安全性に関する業界イニシアチブへの参画

アルコール飲料への依存症、急性アルコール中毒、20歳未満者の飲酒等のアルコールが社会的弱者に対して与える負の影響に配慮し、住友商事グループでは以下の団...

環境
気候変動

インドネシアの電力供給を支える地熱発電

気象の影響を受けにくい再生可能エネルギー 地熱発電は再生可能エネルギーを利用した発電方法の一つであり、基本的な仕組みは、火山の地下などにあるマグマの...

環境
気候変動

国内再生可能エネルギー事業を通じ、地域の発展と地球環境に貢献

6カ所の太陽光発電所、2カ所の風力発電所を運営 太陽光、風力、バイオマス、地熱といった再生可能エネルギーを使用する発電所の中で、いま日本で最も発電量...

環境
生物多様性

TNFD提言に基づくトライアル開示

TNFD提言に基づくトライアル開示 目次 1. はじめに(...

社会
健康経営

女性の健康に関するサポート施策の拡充

若年層の婦人科検診受診率向上を目的に、医療機関との提携や、健康保険組合による婦人科検診費用補助増額を実施しました。また女性特有の健康問題に関するセミナ...

社会
健康経営

従業員健康意識調査の実施

健康経営施策の効果やプレゼンティーイズム(※)の測定、また当社特有の健康課題の発見を目的に、2019年以降実施しています。 社員が勤務してい...