目次を開く
サステナビリティレポート2024を公開しました
LGBTQ+に関する取り組み指標「PRIDE指標2024」の最高位「ゴールド」を2年連続で受賞しました
サステナビリティページを更新しました（主な更新箇所：TNFD提言に基づくトライアル開示、環境関連データをはじめとするESGデータ、重要社会課題と長期・中期目標に対する2023年度の進捗、気候変動や人権問題などの社会課題解決に向けた具体的取り組みの進捗、その他営業グループの取り組み事例の新規開示・拡充など）
TCFD提言に基づく情報開示を更新しました
「マテリアリティ」および「気候変動問題に対する方針」の見直しについて
当社グループ会社でスーパーマーケット事業を展開するサミットでは、持続可能な調達や環境・社会への配慮を目的として一部の水産物製品に関してはMSC認証（※...
女性活躍推進の考え方・現状 特に日本においては女性の活躍推進をDE&Iの重要な柱と捉え、女性がさらに活躍することを目的とした行動計画を策定し...
海洋ゴミ問題や温暖化問題等の地球環境問題を改善する方策として、プラスチック資源の利用量削減と有効活用の重要性は年々高まっています。その中でも、持続可能...
住友商事グループは、「Enriching lives and the world」 をコーポレートメッセージとして掲げ、持続可能な社会の実現と豊かな暮...
当社は、国連食料システムサミット（FSS : Food Systems Summit）への支持を表明し、住友商事グループが展開する...
当社事業は、多くの自然資本と関わっており、自然資本の保全は当社にとって重要な課題です。当社は2022年6月にTNFD（※）の理念や活動を支持しサポート...
当社グループは、食料分野において、青果や食肉を中心とした生鮮流通・加工事業や、穀物・油脂、砂糖などの食品原料事業、スーパーマーケットやドラッグストアの...
住友商事グループの根底には、住友の約400年にわたる持続的な発展の基盤となった住友の事業精神が流れています。そうした事業精神の一つに「自利利他公私一如...
当社は、従業員を対象にした内部通報窓口のほか、一般の方やお客様を含む社外ステークホルダーの方々からのご意見やお問合せを受け付け対応しています。 20...
ステークホルダー資本主義指標（Stakeholder Capitalism Metrics） 当社グループは、2021年1月、世界経済フォーラム...
住友商事グループの事業活動は、多様な産業、広範な地域に跨っており、それぞれの事業が地球環境や地域社会、取引先、あるいは役職員等の異なるステークホルダー...
グループマネジメントポリシーのもと、企業価値の最大化を促進 住友商事グループは、世界65の国と地域に884のグループ会社を有しています（2024年3...
本フレームワークの上記各原則への適合性評価については、外部評価機関である格付投資情報センター（R&I）からセカンドパーティ・オピニオンを取得し...
イニシアチブへの参画 顧客責任に関する業界イニシアチブへの参画 当社グループの中でも消費者に直接商品を届けている、通信販売「ショップチャンネル」を...
2020年1月、当社は経団連及び経団連自然保護協議会が策定した「経団連生物多様性宣言・行動指針（改訂版）」への賛同を行いました。 本宣言は、自然共生...
Sustainability Stories ESGコミュニケーションブック2023 ストーリー編 ESGコミュニケーションブ...
日本CCS調査㈱に参画し、CO2を回収し地中貯留するCCS技術及びCO2の化学合成等の活用に関する実証試験を行っています。また、Global CCS ...
ニッケル、コバルト等の供給拡大に向けて、2007年からマダガスカル共和国で建設を進めてきた世界最大級の鉱山開発事業である「アンバトビー・プロジェクト」...
社会