目次を開く
サステナビリティレポート2024を公開しました
LGBTQ+に関する取り組み指標「PRIDE指標2024」の最高位「ゴールド」を2年連続で受賞しました
サステナビリティページを更新しました（主な更新箇所：TNFD提言に基づくトライアル開示、環境関連データをはじめとするESGデータ、重要社会課題と長期・中期目標に対する2023年度の進捗、気候変動や人権問題などの社会課題解決に向けた具体的取り組みの進捗、その他営業グループの取り組み事例の新規開示・拡充など）
TCFD提言に基づく情報開示を更新しました
「マテリアリティ」および「気候変動問題に対する方針」の見直しについて
当社は、国連食料システムサミット（FSS : Food Systems Summit）への支持を表明し、住友商事グループが展開する...
グローバル・コンパクトは、1999年にアナン前国連事務総長が提唱し、翌年ニューヨークの国連本部で正式に創設されたものです。住友商事は、2009年3月に...
当社事業は、多くの自然資本と関わっており、自然資本の保全は当社にとって重要な課題です。当社は2022年6月にTNFD（※）の理念や活動を支持しサポート...
“Social License to Operate”（社会的な操業許可）という言葉は、社会から事業活動を行う許可を得るという意味ですが、とりわけ鉱山...
当社は、TNFD最終提言公開に先んじて、TNFDベータ版（v0.4）に基づき、トライアルとして2023年度にニュージーランド(NZ)における森林事業の...
感染症予防の一環として、本社ビル内でインフルエンザ予防接種を実施し、また外部クリニックで受診する場合には健康保険組合より被保険者及び被扶養者に対して補...
2023年度に議論された主なテーマ 次期中期経営計画に向けた議論 重要社会課題の取り組みにおける総合商社への期待 サステナビ...
住友商事は、「障がいの有無を問わず全ての社員が相互に尊重し合い、共生・活躍できる場であること」を目指しています。 2014年に特例子会社として住商ウ...
当社グループは、顧客から提供される個人情報を尊重し、データプライバシーに関して最大限の注意を払っています。特に厳密・適切な管理が求められるメディア事業...
本フレームワークの上記各原則への適合性評価については、外部評価機関である格付投資情報センター（R&I）からセカンドパーティ・オピニオンを取得し...
2023年4月に当社100%出資により設立したHakobuneにて、「EV×エネルギーマネジメント」のサービスを提供すべく営業活動を推進しています。H...
当社不動産事業では、環境・社会・ガバナンス（以下「ESG」）に係る基本的な方針を定め、実践しています。当社グループの住商リアルティ・マネジメント（株）...
ステークホルダー資本主義指標（Stakeholder Capitalism Metrics） 当社グループは、2021年1月、世界経済フォーラム...
当社が2017年に特定したマテリアリティは、当社グループの経営理念に沿って、事業ポートフォリオを構成する各事業がどのように社会...
社会