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サステナビリティ

住友商事の
サステナビリティ

更新情報

2024年12月27日

サステナビリティレポート2024を公開しました

2024年11月15日

LGBTQ+に関する取り組み指標「PRIDE指標2024」の最高位「ゴールド」を2年連続で受賞しました

2024年09月30日

サステナビリティページを更新しました(主な更新箇所:TNFD提言に基づくトライアル開示​、環境関連データをはじめとするESGデータ、重要社会課題と長期・中期目標に対する2023年度の進捗、気候変動や人権問題などの社会課題解決に向けた具体的取り組みの進捗、その他営業グループの取り組み事例の新規開示・拡充など)

2024年07月12日

TCFD提言に基づく情報開示を更新しました

2024年05月02日

「マテリアリティ」および「気候変動問題に対する方針」の見直しについて

新着情報

ガバナンス
コンプライアンス

基本方針

コンプライアンスの基本方針 住友商事グループのコンプライアンスの原点は、「法と規則を守り、高潔な倫理を保持する」という行動指針を実践し、社会から...

社会
人権の尊重

ステークホルダーエンゲージメント、外部との協働

部門別人権デューデリジェンスおよび、人権リスクが懸念される事業個別で一部実施している人権デューデリジェンスの進捗について、必要に応じて弁護士、NGO、...

社会
人権の尊重

AIと人権

先進技術である AIは人々の暮らしを豊かにする一方で、その開発・運用・利活用において、プライバシーの侵害やアルゴリズムによる差別など、人権問題につなが...

住友商事のサステナビリティ
サステナビリティ経営

サステナビリティに関する考え方

当社グループでは、「Enriching lives and the world」 をコーポレートメッセージとして掲げ、持続可能な社会の実現と豊かな暮ら...

住友商事のサステナビリティ
サステナブルファイナンス

サステナブルファイナンス・フレームワーク

サステナブルファイナンス・フレームワークは、国際資本市場協会(ICMA)が定める「グリーンボンド原則2021」、「ソーシャルボンド原則2023」、「サ...

環境
気候変動

インドネシアの電力供給を支える地熱発電

気象の影響を受けにくい再生可能エネルギー 地熱発電は再生可能エネルギーを利用した発電方法の一つであり、基本的な仕組みは、火山の地下などにあるマグマの...

社会
人財

エンゲージメント

エンゲージメントサーベイ 年1回のエンゲージメントサーベイにて、①組織へのコミット度合いや、仕事における自発的な取り組み意欲を示す社員エンゲージメン...

社会
社会的責任

食料ビジネスでのサプライヤー体制チェック

新規サプライヤー体制チェック 食料ビジネスラインおよび住商フーズでは、食品安全管理規程に則り、新規取引開始時に、食品安全担当(ライフスタイルグループ...

社会
健康経営

SCGカウンセリングセンター

住友商事グループ社員が「生き生きと働く」ことを支援する組織として、「SCGカウンセリングセンター」が本社ビル内に設置されています。...

ガバナンス
コンプライアンス

違反事案への適切な対応と適切な施策の策定・実行

「即一報」およびスピーク・アップ制度に基づき連絡が行われた場合や、その他社内でコンプライアンス上の問題またはそのおそれのある事態が判明した場合には、必...

ガバナンス
リスクマネジメント

フレームワークの対象となるリスクファクター(投資・商取引)

当社は、「リスク」を「あらかじめ予測し、もしくは予測していない事態の発生により損失を被る可能性」および「事業活動から得られるリターンが予想から外れる可...

ガバナンス
内部統制

内部統制システム

当社は、実効性の高い内部統制を実現するため、取締役会において会社法第362条第4項第6号に規定する体制(内部統制システム)を決議し、運用しています。毎...

ガバナンス
コーポレートガバナンス

ガバナンス強化の変遷

ガバナンス強化の変遷 ガバナンス強化の変遷 当社はこれまで、監査役会設置会社として、社外監査役・社外取締役の増員、取締役会の実効性評価等、継続的な...

環境
環境マネジメント

マネジメント体制

環境マネジメント体制 住友商事グループでは、環境方針に則り、サステナビリティ推進委員会を中心とした環境マネジメント体制を運営しています。また、ISO...

社会
サプライチェーン・マネジメント

住商フーズにおける取り組み-フェアトレード商品の取扱いを通じた社会への貢献-

住商フーズにおける取り組み-フェアトレード商品の取扱いを通じた社会への貢献- 当社グループ会社の住商フーズは、2023年10月に発表された「...

住友商事のサステナビリティ
イニシアチブへの参画

自然関連財務情報開示(TNFD)

当社事業は、多くの自然資本と関わっており、自然資本の保全は当社にとって重要な課題です。当社は2022年6月にTNFD(※)の理念や活動を支持しサポート...

ガバナンス
情報セキュリティ

基本方針・体制

当社は、情報セキュリティの重要性を認識し、チーフ・インフォメーション・オフィサー(CIO)を委員長とするIT戦略委員会を中心に、「情報セキュリティ基本...

社会
Diversity, Equity & Inclusion

ワークライフバランス

仕事と育児の両立支援 男女ともに利用できるさまざまな選択肢を用意することで、育児というライフステージを迎えた後も、多様な個々人が最大限能力を発揮でき...

住友商事のサステナビリティ
重要社会課題と長期・中期目標

マテリアリティと重要社会課題

当社が2017年に特定したマテリアリティは、当社グループの経営理念に沿って、事業ポートフォリオを構成する各事業がどのように社会...

住友商事のサステナビリティ
イニシアチブへの参画

経団連自然保護協議会

1992年に設立された「経団連自然保護協議会」は、経団連加盟企業の中から、自然保護や生物多様性の保全に積極的に取り組む企業によって構成されており、自然...

社会
社会的責任

顧客責任に関する業界イニシアチブへの参画

イニシアチブへの参画 顧客責任に関する業界イニシアチブへの参画 当社グループの中でも消費者に直接商品を届けている、通信販売「ショップチャンネル」を...

住友商事のサステナビリティ
外部からの評価

Morningstar 日本株式 ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数(除くREIT)

当社は、「 Morningstar 日本株式 ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数(除くREIT)」の構成銘柄に選定されています。(2024年12...

社会
健康経営

健康診断

社内診療所において、定期健康診断、入社時健診、海外赴任前健診、帰国時検診などを行っています。また、35歳以上の社員に対しては、外部医療機関での人間ドッ...

住友商事のサステナビリティ
サステナビリティ経営のガバナンス

サステナビリティ・アドバイザリーボード

2023年度に議論された主なテーマ 次期中期経営計画に向けた議論 重要社会課題の取り組みにおける総合商社への期待 サステナビ...