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サステナビリティ

住友商事の
サステナビリティ

更新情報

2024年12月27日

サステナビリティレポート2024を公開しました

2024年11月15日

LGBTQ+に関する取り組み指標「PRIDE指標2024」の最高位「ゴールド」を2年連続で受賞しました

2024年09月30日

サステナビリティページを更新しました(主な更新箇所:TNFD提言に基づくトライアル開示​、環境関連データをはじめとするESGデータ、重要社会課題と長期・中期目標に対する2023年度の進捗、気候変動や人権問題などの社会課題解決に向けた具体的取り組みの進捗、その他営業グループの取り組み事例の新規開示・拡充など)

2024年07月12日

TCFD提言に基づく情報開示を更新しました

2024年05月02日

「マテリアリティ」および「気候変動問題に対する方針」の見直しについて

新着情報

ガバナンス
コーポレートガバナンス

ガバナンス強化の変遷

ガバナンス強化の変遷 ガバナンス強化の変遷 当社はこれまで、監査役会設置会社として、社外監査役・社外取締役の増員、取締役会の実効性評価等、継続的な...

新着情報
バックナンバー

更新情報

2024年12月27日 サステナビリティレポ...

住友商事のサステナビリティ
イニシアチブへの参画

日本経済団体連合会・日本貿易会

当社は、日本経済団体連合会の環境・エネルギー関係の委員会である「環境安全委員会/地球環境部会」に参加し、温暖化や気候変動への対応、経済と両立する環境政...

社会
人権の尊重

人権教育

当社グループは、当社グループ人権方針にある通り、幅広い国・地域、産業分野で事業活動を展開するに当たり、自社だけではなく、サプライヤーをはじめとする取引...

住友商事のサステナビリティ
サステナブルファイナンス

資金充当状況

(単位:億円) 適格事業区分 第1回 グリーンボ...

社会
人財

配置・評価・報酬

人財マネジメントの高度化 人財の育成は一朝一夕になしえるものではないため、中長期的なスパンでそれぞれのビジネスの成長を捉え、必要となる人財の育成・活...

環境
汚染防止

農薬・肥料販売事業における環境負荷軽減のための取り組み

農家のニーズに応えた高品質な農薬・肥料を世界中に届け、農作物の生産性向上に寄与すること、これこそが当社の農薬・肥料販売事業の最大のミッションです。輸入...

住友商事のサステナビリティ
外部からの評価

厚生労働省次世代認定マーク「プラチナくるみん」

2015年、くるみん認定を受けた企業の中でも、さらに両立支援の取り組みが進んでいる「子育てサポート」企業として、厚生労働大臣の...

住友商事のサステナビリティ
イニシアチブへの参画

国連グローバル・コンパクト

グローバル・コンパクトは、1999年にアナン前国連事務総長が提唱し、翌年ニューヨークの国連本部で正式に創設されたものです。住友商事は、2009年3月に...

社会
社会的責任

責任ある広告・マーケティング

ライフスタイル・リテイル分野など、消費者に直接商品を届けるビジネスについては、広告表現が消費者に与える影響の重要性を十分認識しています。安心・安全を最...

社会
サプライチェーン・マネジメント

不動産事業における取り組み(住商リアルティ・マネジメントのESG方針)

不動産事業における取り組み 当社グループの不動産投資事業を担う住商リアルティ・マネジメント(株)は、世界的潮流の変化に適応し、ステークホルダーの期待...

住友商事のサステナビリティ
サステナブルファイナンス

レポーティング

回号 ...

環境
気候変動

脱炭素経営の伴走型支援を行う「GXコンシェルジュ」

企業におけるカーボンニュートラル実現のためにはGHG現状把握⇒GX戦略・施策策定⇒GXソリューション導入⇒評価・見直しを継続して行うGX(Green ...

社会
健康経営

SCGカウンセリングセンター

住友商事グループ社員が「生き生きと働く」ことを支援する組織として、「SCGカウンセリングセンター」が本社ビル内に設置されています。...

環境
生物多様性

TNFD提言に基づくトライアル開示

TNFD提言に基づくトライアル開示 目次 1. はじめに(...

環境
気候変動

戦略:気候変動に関するリスクと機会(含むシナリオ分析)

GX(グリーントランスフォーメーション)で加速する新たな成長 当社は前中期経営計画期間(2021~2023年度)においてサステナビリティ経営の推進や...

環境
環境マネジメント

目標

住友商事グループでは、環境負荷の低減および環境に有益な活動の推進に取り組んでいます。 住友商事では、EMSリーダーが自部署の環境側面(環境に影響を与...

環境
天然資源の持続的活用・循環型経済

トムラ・ジャパン(株) 消費者参加型のPETボトルリサイクルシステムを構築・展開

海洋ゴミ問題や温暖化問題等の地球環境問題を改善する方策として、プラスチック資源の利用量削減と有効活用の重要性は年々高まっています。その中でも、持続可能...

社会
人権の尊重

住友商事グループ人権方針

2020年5月制定 住友商事は、広く社会に貢献するグローバルな企業グループを目指し、人間尊重を経営姿勢の基本とすることを経営理念の中で掲げています。...

住友商事のサステナビリティ
外部からの評価

SOMPOサステナビリティ・インデックス

当社は、SOMPOアセットマネジメント社が運用する「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の構成銘柄に選定されています(202...

社会
社会貢献活動

事業活動の場である地域社会への貢献

ボランティア休暇制度 社員が積極的にボランティア活動に参加できるよう、ボランティア休暇制度を設けています...

環境
水資源

基本的な考え方

企業にとって水資源は欠かせない重要な自然資本である一方、人口増や経済発展に伴う水需要の増加により、水不足に陥る地域は今後ますます拡...

社会
Diversity, Equity & Inclusion

障がい者雇用の促進、定着の推進

住友商事は、「障がいの有無を問わず全ての社員が相互に尊重し合い、共生・活躍できる場であること」を目指しています。 2014年に特例子会社として住商ウ...

住友商事のサステナビリティ
サステナブルファイナンス

目的および背景

住友商事グループは、「Enriching lives and the world」 をコーポレートメッセージとして掲げ、持続可能な社会の実現と豊かな暮...