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サステナビリティ

住友商事の
サステナビリティ

更新情報

2025年09月30日

サステナビリティページを更新しました(主な更新箇所:TNFD提言に基づく情報開示、環境関連データをはじめとするESGデータ、重要社会課題と長期・中期目標に対する2024年度の進捗、気候変動や人権問題などの社会課題解決に向けた具体的取り組みの進捗、その他営業グループの取り組み事例の新規開示・拡充など)

2025年06月18日

TCFD提言に基づく情報開示を更新しました

2024年12月27日

サステナビリティレポート2024を公開しました

2024年11月15日

LGBTQ+に関する取り組み指標「PRIDE指標2024」の最高位「ゴールド」を2年連続で受賞しました

2024年09月30日

サステナビリティページを更新しました(主な更新箇所:TNFD提言に基づく情報開示​、環境関連データをはじめとするESGデータ、重要社会課題と長期・中期目標に対する2023年度の進捗、気候変動や人権問題などの社会課題解決に向けた具体的取り組みの進捗、その他営業グループの取り組み事例の新規開示・拡充など)

新着情報

住友商事のサステナビリティ
サステナブルファイナンス

目的

住友商事グループが進めるサステナビリティ経営を幅広いステークホルダーの皆さまに認識いただくとともに、資金調達面においても推進することを目的に、サステナ...

環境
天然資源の持続的活用・循環型経済

森林資源の有効活用

森林は、計画的に伐採と育林を繰り返すことで、永久に再生が可能な循環資源です。その地域における多様な食料源や木材製品となる以外に、適切な管理によって生物...

住友商事のサステナビリティ
イニシアチブへの参画

経団連自然保護協議会

1992年に設立された「経団連自然保護協議会」は、経団連加盟企業の中から、自然保護や生物多様性の保全に積極的に取り組む企業によって構成されており、自然...

社会
従業員の安全

労働安全の取り組み

2023年に、住友商事グループとしての「安全に対する共通の価値観の創生」と、「安全マネジメントシステムの確立」を行いました。更に、当社グループ全体で...

環境
生物多様性

TNFD提言に基づくトライアル開示

TNFD提言に基づく情報開示 目次 1. はじめに ...

社会
人権の尊重

グリーバンスメカニズム(社外ステークホルダー向け通報窓口)

当社は、従業員を対象にした内部通報窓口のほか、一般の方やお客様を含む社外ステークホルダーの方々からのご意見やお問合せを受け付け対応しています。 20...

社会
社会的責任

品質管理体制

食生活の多様化、食品流通のグローバル化、健康意識の高まり等を背景に、食の安全・安心に対する消費者の関心は、一層高まっています。一方で食品表示基準違反、...

ガバナンス
内部統制

内部統制システム

当社は、実効性の高い内部統制を実現するため、取締役会において会社法及び会社法施行規則に定める業務の適正を確保するために必要な体制(内部統制システム)を...

住友商事のサステナビリティ
サステナビリティ経営

サステナビリティに関する考え方

当社グループでは、「Enriching lives and the world」 をコーポレートメッセージとして掲げ、持続可能な社会の実現と豊かな暮ら...

社会
Diversity, Equity & Inclusion

障がい者雇用の促進、定着の推進

住友商事は、「障がいの有無を問わず全ての社員が相互に尊重し合い、共生・活躍できる場であること」を目指しています。 2014年に特例子会社として住商ウ...

ガバナンス
コンプライアンス

違反事案への適切な対応と適切な施策の策定・実行

「即一報」およびスピーク・アップ制度に基づき連絡が行われた場合や、その他社内でコンプライアンス上の問題またはそのおそれのある事態が判明した場合には、必...

住友商事のサステナビリティ
外部からの評価

Morningstar 日本株式 ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数(除くREIT)

当社は、「Morningstar 日本株式 ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数(除くREIT)」の構成銘柄に選定されています。(2024年12月...

住友商事のサステナビリティ
サステナビリティ経営

企業活動を支える原則・方針

当社は国際行動規範を尊重するとともに、以下の原則・方針を定めています。これらを遵守しつつ、ビジネスパートナーやステークホルダーの皆さまとの連携を通じ社...

社会
Diversity, Equity & Inclusion

女性の活躍推進

女性活躍推進の考え方・現状 特に日本においては女性の活躍推進をDE&Iの重要な柱と捉え、女性がさらに活躍することを目的とした行動計画を策定し...

環境
天然資源の持続的活用・循環型経済

実績

当社グループでは、認証木材の取り扱いを積極的に推進することを目標に掲げ、取り組んでおります。2025年3月期のニュージーランド(Summit Fore...

住友商事のサステナビリティ
イニシアチブへの参画

気候関連財務情報開示(TCFD)

気候関連財務情報開示の重要性を認識し、TCFD(※)の提言に賛同し、提言に沿った情報開示のさらなる拡充に取り組んでいきます。 金融安定理事会によ...

社会
社会貢献活動

事業活動の場である地域社会への貢献

ボランティア休暇制度 社員が積極的にボランティア活動に参加できるよう、ボランティア休暇制度を設けています...

社会
サプライチェーン・マネジメント

住商フーズにおける取り組み-フェアトレード商品の取扱いを通じた社会への貢献-

住商フーズにおける取り組み-フェアトレード商品の取扱いを通じた社会への貢献- 当社グループ会社の住商フーズは、2023年10月に発表された「...

住友商事のサステナビリティ
外部からの評価

S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数

当社は、「S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数」の構成銘柄に選定されています(2024年9月時点)。同指数は、S&Pダウ・ジョー...

住友商事のサステナビリティ
イニシアチブへの参画

自然関連財務情報開示(TNFD)

当社事業は、多くの自然資本と関わっており、自然資本の保全は当社にとって重要な課題です。当社は2022年6月にTNFD(※)の理念や活動を支持しサポート...

社会
健康経営

高度医療見舞金制度の導入

保険適用外の治療による経済的負担の大きい疾病を対象にした、社員向け高度医療見舞金制度を導入しています。

社会
人権の尊重

人権デューデリジェンスの実施・進捗

当社は、「住友商事グループ人権方針」に基づき、当社グループの事業活動が与える人権へのリスクを特定・防止・是正するために、2020年より人権デューデリジ...

住友商事のサステナビリティ
外部からの評価

経済産業省「DX認定事業者」選定

経済産業省が定める「DX認定制度」に基づく「DX認定事業者」に選定されました。DX認定制度は「情報処理の促進に関する法律」に基...

社会
健康経営

女性の健康に関するサポート施策の拡充

若年層の婦人科検診受診率向上を目的に、医療機関との提携や、健康保険組合による婦人科検診費用補助増額を実施しました。また女性特有の健康問題に関するセミナ...