目次を開く
サステナビリティレポート2024を公開しました
LGBTQ+に関する取り組み指標「PRIDE指標2024」の最高位「ゴールド」を2年連続で受賞しました
サステナビリティページを更新しました（主な更新箇所：TNFD提言に基づくトライアル開示、環境関連データをはじめとするESGデータ、重要社会課題と長期・中期目標に対する2023年度の進捗、気候変動や人権問題などの社会課題解決に向けた具体的取り組みの進捗、その他営業グループの取り組み事例の新規開示・拡充など）
TCFD提言に基づく情報開示を更新しました
「マテリアリティ」および「気候変動問題に対する方針」の見直しについて
GX（グリーントランスフォーメーション）で加速する新たな成長 当社は前中期経営計画期間（2021～2023年度）においてサステナビリティ経営の推進や...
本アワードは、ESG金融または環境・社会事業に積極的に取り組み、インパクトを与えた機関投資家、金融機関、仲介業者、企業等について、...
女性活躍推進の考え方・現状 特に日本においては女性の活躍推進をDE&Iの重要な柱と捉え、女性がさらに活躍することを目的とした行動計画を策定し...
当社が2017年に特定したマテリアリティは、当社グループの経営理念に沿って、事業ポートフォリオを構成する各事業がどのように社会...
「即一報」およびスピーク・アップ制度に基づき連絡が行われた場合や、その他社内でコンプライアンス上の問題またはそのおそれのある事態が判明した場合には、必...
方針・基本的な考え方 顧客責任に関する基本的な考え方 住友商事グループは、テレビ通販、食品スーパーなど消費者に近い商品・サービス事業も展開していま...
住友商事グループの社会貢献活動の基本的な考え方 目的 私たちは、住友商事グループの経営理念・行動指針を実践し、グローバルな企業グループとして、事業...
経済産業省が定める「DX認定制度」に基づく「DX認定事業者」に選定されました。DX認定制度は「情報処理の促進に関する法律」に基...
住友の事業精神、住友商事グループの経営理念を踏まえ2017年に『マテリアリティ』を特定し、2024年には社会課題の一層の深刻化や当社グループの強み、ス...
「経営の透明性の確保」のための体制 情報開示の基本方針 当社は、経営方針と営業活動を全てのステークホルダーに正しく理解してもらうため、法定の情報開...
RSPO：持続可能なパーム油のための円卓会議 当社は2019年にRSPOに正会員として加盟。また当社連結子会社の住商フーズ及びサ...
当社は、総合商社として、トレードに関わる日本の法令はもちろんのこと、貿易に関する条約や国際的な枠組みを遵守するため、グループ会社を含めて、さまざまな施...
全社業務をモニタリングするための独立した組織として、社長執行役員直属の内部監査部を設置し、当社グループの組織および事業会社を監査対象としています。内部...
気象の影響を受けにくい再生可能エネルギー 地熱発電は再生可能エネルギーを利用した発電方法の一つであり、基本的な仕組みは、火山の地下などにあるマグマの...
当社グループは、さまざまなビジネスを含むグループ全体の活動が与える社会・環境面への影響を適切に管理するため、新規事業を開始する際の審査や定期的なモニタ...
当社グループは、英国で施行された現代奴隷法に基づき、取引先やビジネスパートナーとともに、奴隷労働や人身売買などを防止すべく取り組んでいる内容について、...
社会