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サステナビリティ

住友商事の
サステナビリティ

更新情報

2025年10月31日

サステナビリティレポート2025を公開しました

2025年09月30日

サステナビリティページを更新しました(主な更新箇所:TNFD提言に基づく情報開示、環境関連データをはじめとするESGデータ、重要社会課題と長期・中期目標に対する2024年度の進捗、気候変動や人権問題などの社会課題解決に向けた具体的取り組みの進捗、その他営業グループの取り組み事例の新規開示・拡充など)

2025年06月18日

TCFD提言に基づく情報開示を更新しました

2024年12月27日

サステナビリティレポート2024を公開しました

2024年11月15日

LGBTQ+に関する取り組み指標「PRIDE指標2024」の最高位「ゴールド」を2年連続で受賞しました

新着情報

社会
社会的責任

食品安全関連のイニシアチブへの参画

住友商事ライフスタイルグループでは、安全・安心な加工食品の供給に向け、食品安全に関する情報収集、知識向上、および意見交換を目的として「一般社団法人日本...

社会
人財

労働組合

労働組合による取り組み 住友商事労働組合と締結している労働協約に基づいて、経営方針や事業状況に関する社員への説明や、賃金、労働条件、人事、安全衛生、...

社会
健康経営

海外勤務者の健康支援

住友商事では、68カ国・地域に900人を超える社員、及び帯同家族が駐在しています(2024年4月現在)。日本とは異なる環境で働く彼らの健康を守るため、...

社会
健康経営

健康診断

社内診療所において、定期健康診断、入社時健診、海外赴任前健診、帰国時検診などを行っています。また、35歳以上の社員に対しては、外部医療機関での人間ドッ...

社会
健康経営

若年層保健指導の拡充

入社以来、生活環境の変化に伴い、健診データの悪化・体型の変化等が見られる若年層(35歳未満)の役職員に対して、診療所の保健師による保健指導を行っていま...

社会
社会的責任

安全・安心な地域社会づくり 地域社会のより良い未来のために

サミット サミットは、「地域コミュニティとの共生」を図るため、地域の生活を支えるインフラとしての機能発揮のみならず、学校、商店街、自治体との連携によ...

ガバナンス
コーポレートガバナンス

各種委員会

全社的観点から重要性の高い特定の事項につき、経営会議に対する諮問機関として全社経営戦略推進サポート委員会、グローバルイノベーション&ポートフォリオ委員...

ガバナンス
リスクマネジメント

社会・環境関連リスク管理体制

当社グループは、さまざまなビジネスを含むグループ全体の活動が与える社会・環境面への影響を適切に管理するため、新規事業を開始する際の審査や定期的なモニタ...

環境
気候変動

リスク管理

当社グループの活動は広範な分野、地域に分散した事業から成り立ち、さまざまな社会課題と関わりを持っています。当社は、常にそれら社会課題を考慮に入...

社会
社会的責任

鉱山事業における取り組み

“Social License to Operate”(社会的な操業許可)という言葉は、社会から事業活動を行う許可を得るという意味ですが、とりわけ鉱山...

社会
サプライチェーン・マネジメント

国連食料システムサミットへの支持表明

当社は、国連食料システムサミット(FSS : Food Systems Summit)への支持を表明し、住友商事グループが展開する...

住友商事のサステナビリティ
サステナビリティレポート

バックナンバー

サステナビリティレポート2024 ESGコミュニケーションブック2023 ストーリー編 ESGコミュニケーションブック2023 デ...

ガバナンス
リスクマネジメント

フレームワークの対象となるリスクファクター(投資・商取引)

当社は、「リスク」を「あらかじめ予測し、もしくは予測していない事態の発生により損失を被る可能性」および「事業活動から得られるリターンが予想から外れる可...

ガバナンス
コーポレートガバナンス

監査等委員および監査等委員会

監査等委員会の役割・責務 監査等委員会は、法令、定款等の定めに基づき、取締役会と協働して会社の監督機能を担い、かつ、株主の負託を受けて取締役の職...

社会
健康経営

喫煙対策

2018年9月の本社移転を機に、本社執務フロア完全禁煙化を実施しました。また、禁煙希望者に対しては、禁煙ガムの購入費用補助や診療所内での禁煙サポートプ...

社会
健康経営

従業員健康意識調査の実施

健康経営施策の効果やプレゼンティーイズム(※)の測定、また当社特有の健康課題の発見を目的に、2019年以降実施しています。 社員が勤務してい...

住友商事のサステナビリティ
イニシアチブへの参画

自然関連財務情報開示(TNFD)

当社事業は、多くの自然資本と関わっており、自然資本の保全は当社にとって重要な課題です。当社は2022年6月にTNFD(※)の理念や活動を支持しサポート...

環境
気候変動

気候変動問題に対する方針

当社は、パリ協定における世界的合意を重視し、同協定に掲げられた社会のカーボンニュートラル化目標の達成により積極的に貢献するため、 「気候変動問...

社会
Diversity, Equity & Inclusion

ワークライフバランス

仕事と育児の両立支援 男女ともに利用できるさまざまな選択肢を用意することで、育児というライフステージを迎えた後も、多様な個々人が最大限能力を発揮でき...

社会
健康経営

グローバルな健康問題に対する取り組み

現在、世界では新型コロナウイルスに限らず、HIV(エイズ)、結核、マラリア等といった深刻な健康問題に悩まされている国も多く存在します。当社グループは、...

環境
汚染防止

船舶燃料の環境負荷低減

当社は1954年から海運会社向けに船舶燃料の供給事業を国内外で展開しています。また、海運業界の環境負荷の低減に貢献すべく、硫黄酸化物が排出されない、か...

住友商事のサステナビリティ
外部からの評価

大和インベスター・リレーションズ「大和インターネットIR表彰2024」「サステナビリティ部門」優秀賞

本賞は、大和インベスター・リレーションズ株式会社が、国内上場企業のウェブサイト(IRサイト)を評価し、特に優秀なウェブサイトを構築...

住友商事のサステナビリティ
マテリアリティ

特定・更新プロセス

住友の事業精神、住友商事グループの経営理念を踏まえ2017年に『マテリアリティ』を特定し、2024年には社会課題の一層の深刻化や当社グループの強み、ス...

環境
気候変動

国内不動産事業におけるGHG排出量削減に向けた取り組み

当社が開発、または保有するオフィスビル、商業施設、集合住宅、物流施設について、脱炭素化に向けた取り組みを推進するため、GXコンシェ...